気象情報満足度：被災地住民は前回を下回る 気象庁調査

６項目すべてで「満足」「まあ満足」と回答した防災関係機関が前回より増え、双方の回答を合わせた「満足度」は各項目で９３．３〜８６．９％と高い水準を示した。一方、被災地住民では大雨警報、津波予報・警報、火山情報で前回調査を下回る満足度となり、特に大雨警報では前回より５．８ポイント低い７６．４％にとどまり、防災関係機関との認識の差が浮き彫りになった。
同庁によると、被災地住民の回答では「情報が正確に伝わらない」といった感想が多かったという。０７年に再度、同様の調査を行い、伝達手段などについて改善策を考えたいとしている。

被災地で要求が厳しくなるのは当然のこととして、いかにして対象に情報を届けるか。ハッキリ言えばこういう時はマスコミは役に立たない。マスコミが欲しいのは見た目が派手な情報であって、正確であるとかは二の次だ。かといって自治体などの防災機関経由では、情報伝達経路が途中でFAXになってしまい、これまた色情報などが無くなってしまう。やはりインターネットを利用した伝達方法が有効だと思われる。FAXが使えるなら、ネットも準備できるだろう。電力・電話会社は相当な機動力を持っており、今や日本中のどこでも24時間以内にインフラは用意できる。個人の携帯電話も充分な伝達能力がある。既存のラインに頼らない方法を検討すべきだろう。
伝達手段の他に、その内容にも問題がある。より多くの情報を流そうと詰め込みすぎ、何が言いたいのかわからなくなるのだ。とにかく一番伝えなければならないことを簡潔に伝える。非常時には量よりも質よりもスピードが重要なのだ。
防災気象情報の満足度に関する調査の結果について